【FP監修】住宅ローン借り換えについて

はじめに

みなさん、こんにちは。

今回のテーマは、住宅を購入する際に多くの方が活用する住宅ローンについて、それの借り換えについて述べてまとめていきます。

今年に入ってから、固定金利・変動金利ともに上昇傾向にあります。

それに伴って、ローン金利の見直しを検討する人が急増している状況です。

とりわけ、すでに住宅ローンを組んでいる人の約8割は変動金利で組んでいるとされています。

変動金利は半年に1回見直しがかかるとされており、昨今の経済事情から少しずつ上昇傾向にあります。

各銀行ももっぱら発表してきています。

これから住宅ローンを組む方、すでに住宅ローンを組んでいる方ともに、ローン金利を注視している状況です。

確かにローンを見直すことによって、トータルで支払う金利コストはかなり下げることが可能となります。

一般的に、3つの条件が当てはまれば、借り換えるメリットはあると言われています

その条件というのが、

• 住宅ローン残債1,000万円以上
• 住宅ローン期間が10年以上
• 借換前後の金利差が1％以上

上記3点が当てはまれば、高確率で金利コストを抑えることができるケースが多いです。

固定金利と変動金利

実際に各金融機関が行っている借換シミュレーションなどを行っていただくと、どれくらい得をするかが一目でわかります。

ひと昔前は、多くの方が固定金利で住宅ローンを組んでいるケースが多く、昨今金利が下がって、今まで固定金利で組んでいた方がこぞって変動金利に借り換えを行うという事象が起こりました。

実際問題、借り換えたことによってかなり金利コストを下げることができた人も数知れず…

しかし、上記の3つの条件に必ずしも該当しない人もいるでしょう。

とりわけ3つ目の条件の「借換前後の金利差が1％以上」に関しては、金利が上がってきているとはいえ、そもそも固定金利も変動金利も昔と比べればまだまだ低く、なかなか金利差を１％以上開いていない人も多いでしょう。

ただ諦めないでほしいのです。

3つの条件に該当しなくても、1つでも２つでも該当していれば、借換シミュレーションをしてみる価値は十分あるからです。

借換には借換手数料というものが存在します。

この手数料も非常に大きなものになります。

特に注意しなければならないのが、表面上では借り換えた方が良いような数値が出たとしても、借換手数料により、実質損が出る可能性もあります。

例えば、一例を挙げるとすると、表面上は借り換えた方が安いが、借換コストが高いために、実質上損をしてしまうケースです。

これには注意が必要です。

そうしても借換シミュレーション上、借換金額のみが大きなフォントで表示されてしまい、そこに目が奪われがちですが、良く見ると小さい字でローン保証料、事務手数料などが記載されており、この辺りも踏まえてトータルコストを計算すると、借り換えることによるデメリットもあります。

そのため、まずは上記の3つの条件のうち、いくつか当てはまっていることを確かめていただき、その上で借換シミュレーションで入力していただくと、最終的にトータル返済額と、それに伴う諸々コストが表示されます。

入力項目は借換金額、金利などを入力していきます。

各金融機関によってフォーマットはマチマチですが、基本はほぼ一緒のことを聞かれる（表示される）ので、ありのままの数字を入力してほしいです。

その結果を踏まえて選択してほしいと思います。

因みに金融機関によって、諸々コストも多少バラつきがあり、また通常の住宅ローン手続きと同じような流れになるので、借換にも審査があります。

したがって、ひとつの金融機関結果で満足せずに、複数の金融機関で借換シミュレーションを算出してほしいです。

その上で、諸々コストも踏まえて、最終的にどこの金融機関が一番自身にとって良いかどうかの判断をしていただけたらと思います。

まとめ

このように、普段からローンなど数字的な部分の計算をしていない方が大半だと思います。

借換シミュレーションをご自身で行って比較検討するのも手だが、ここはひとつプロの手助けを借りてもよいでしょう。

例えば、お近くの金融機関（銀行等）であれば、住宅ローン相談会などを開催しているケースもありますし、お金の専門家と呼ばれるファイナンシャルプランナーに相談しても良いでしょう。

ただし、ファイナンシャルプランナーはお金の専門家とは言われているものの、人によって得意・不得意分野もあります。

特に住宅ローンに詳しいファイナンシャルプランナーの方が経験も豊富なので、できればそのような方に相談するのも良いでしょう。

そういう人は住宅ローンだけではなく、住宅購入に関わる一連の流れ全般詳しかったりするので、住宅展示場などに行けば、住宅営業マンから紹介を受けたりもできるし、銀行などでは宅地建物取引士という専門資格をもった担当者もいます。ぜひ一度相談してみてほしい。きっと良い方法が見つかるはずです。