【FP監修】どんな保険に加入するべき？保険の選び方を解説

はじめに

みなさん、こんにちは。

今回は、数千とある保険商品の中で、「どの保険に加入すれば良いか分からない」という方に向けて、保険の選び方についてご紹介します。

保険に加入するにあたって、どの視点から考えるかがとても重要となります。

そして、保険加入の際に考える項目としては主に以下の内容があります。

• 保険料
• 保障内容
• 保障期間
• 加入目的

また、商品としては、医療保険、ガン保険、収入保障保険、死亡保険、外貨建て保険など、たくさんの種類があり、挙げればキリがありません。

また、各ご家庭の状況によっても必要な保障内容は変わるため、今回は3つの例を挙げてご紹介します。

独身の場合

「独身の場合、保険は不要」という方もいらっしゃいます。

しかしどちらかというと、ご自身が死亡以外の「万が一」が起こった時の為に保険が必要になります。

例えば、障害やガン等の重篤疾病に罹患、交通事故等で体が動かない状況になり、働けなくなった場合などは、収入が激減する可能性は大いに考えられます。

もちろん、状況によっては国から障害年金が受け取れる可能性があります。

勤務先の福利厚生で見舞金もあるかもしれないですし、4日以上休むと1年半の間は、健康保険から傷病手当金が支給されます。

そのため、ある程度は公的保障などでカバーされます。

ところが、先に述べた疾病等は、終わりが見えない戦いであり、必ず1年以内に治るという保障はありません。

公的保障が出ている間はカバーできますが、問題なのはそれ以降です。

このような背景から、独身の人でも「万が一」に備えた準備をすることは重要と言えます。

独身の方におすすめの保険とは？

独身の方に（個人的に）オススメしたいのが、医療保険、ガン保険、貯蓄型保険です。

まず医療保険・ガン保険に関してですが、基本的に公的保障として健康保険の3割負担、そして高額療養費制度があります。

後者の制度は年収によって上限が異なりますが、多くは税金などで賄われ、基本的に患者が負担する医療費は割と少なく感じるでしょう。

ところが、これらは国の制度であり、国の政策によっていとも簡単に変わってしまうものです。

因みに健康保険の3割負担は、かつて1割だったことをみなさんご存知でしょうか？

少子高齢化と言われる昨今、1割だと財政的に厳しいため、現状は3割まで上昇しています。

このまま少子高齢化が続けば、より一層これらの制度は改悪になる可能性は大いにあるでしょう。

しかし、民間の保険は条件が急に変更されたりはしません。

一旦加入したら、国の制度が変わろうと、契約内容は変わらないです。

つまり、加入した内容は「必ず支払う」という約束をしているのが民間の保険となります。

また、高額療養費制度についても、見直しの声が上がっています。

この高額療養費制度は、月初から月末までの一か月の間で計算をします。

月をまたぐと再計算され、場合によっては高額療養費の対象外にもなりうるのです。

したがって、民間の医療・ガン保険には加入した方が良いと私は考えます。

次に、貯蓄型保険に関して解説します。

貯蓄型保険の中でも、「変額保険」は、投資信託を用いながら運用し、万が一のことがあれば保障がでるというものです。

この保障は、インターネットなどでは「不要」や「コストが高い」、「保険と運用は分けるべき」などが言われています。

しかし、否定する人の中には、商品内容を詳しく理解していない人も多くいらっしゃると感じています。

そんな中、現在は人生100年時代と言われています。

どの保障が必要かをしっかりと調べた上で検討するようにしてください。

因みに筆者のわたしの場合は、変額保険に魅力を感じているため、これに加入しています。

また、一般金融商品にも投資をしています。

独身の場合はこれらの3つの保険に加入していればある程度は安心かと思います。

ライフスタイルは皆それぞれ異なるため、まずはファイナンシャルプランナーなどお金の専門家へ相談してみてください！

夫婦のみの場合

この場合は、夫婦共働きか、どちらか一方が働いていて、もう片方が専業主婦（夫）といった場合のケースになります。

この2パターンでかなり違いは出ますが、共働きであれば、最悪どちらか片方に万が一のことがあった場合、もう片方は働いていることが多いので、収入は減るかもしれないですが、片方の収入でなんとかやり切れるかもしれないです。

ただその「万が一」には様々なケースが考えられます。

一人が就業不能になってしまっても、生活費は夫婦２人分がかかり、片方の収入だけでは厳しい可能性も考えられます。

こういう場合は、就業不能or収入保障保険を検討しても良いでしょう。

さらには、将来に向けての貯蓄型保険や医療保険、ガン保険という商品に加入される方が多いです。

夫婦のうち片方が専業主婦（夫）の場合は、働いている人に万が一が発生した場合、家計破綻になる可能性が大いにあるので、上記の保険の必要度は大きくなります。

夫婦と子ども一人の場合

この場合は、これまでの保障に加えて、教育費対策として学資保険or学資に代わる貯蓄型保険を検討される方が多いです。

子供が生まれれば18歳まで（2024年制度改正予定）児童手当としてお金がもらえるようになります。

この児童手当を活用し、教育費対策の拠出金として充てている方が多い印象です。

まとめ

ライフプランシミュレーションを行って、今後の支出入の推移（家計の推移）を確認し、必要な保障額を算出し、必要な分の保険に加入する必要があります。

逆に加入しすぎには注意が必要です。

まずは、家計簿などを作成し、今一度みなさんの置かれている状況把握をしてみてください。

そして、自身や家族に万が一のことが起こった場合、遺された遺族や他に迷惑にならないように、いち大人として考えていく必要があるのではないでしょうか。

保険とは非常に身近なものですが、自身では気が付きにくい部分も多数あるため、客観的にみていくことも大切です。

ひとりで悩まず、お近くの金融機関もしくはお金の専門家と言われるファイナンシャルプランナーと呼ばれる人にぜひ相談してみてほしいです。

銀行や証券なら相談料はかからないことが多いです。